TCFDに基づく情報開示
気候関連財務情報開示タスクフォース（以下、TCFD、注1）に基づく情報開示について
当社グループは、2022年4月から2025年3月までの3年間を対象とする第13次中期経営計画（注2）において、 事業戦略とサステナビリティ戦略の統合を更に深化させていく方針です。 サステナビリティ戦略は、8項目のマテリアリティを軸に展開を図っています。 そのマテリアリティの1つとして、「地球環境の保全・脱炭素社会の実現への貢献」を掲げており、2050ありたい姿 「世界のエレクトロニクス市場に高く評価される脱炭素社会のリーディングカンパニー」実現に向けて、温室効果ガス排出量 削減施策に取り組むなど、脱炭素社会への移行に貢献をしながら事業成長を目指しています。 当社グループにおいては、気候変動に伴う移行リスク・物理リスクはあるものの、当社グループの事業領域にとって は、主力事業における市場機会拡大の恩恵が受けられるものと認識しており、より大きな事業推進力となると考えています。その機会を捉え、持続的な成長を実現するために、気候変動の与える事業への影響、機会とリスクをTCFD の提言に基づき、シナリオ分析を行い、その結果を事業戦略やリスクマネジメントに反映させてまいります。
当社グループとしましては、今後も気候変動に係る状況を的確にとらえ、より精緻な分析を継続して実施し、情報 開示の質と量の向上を図ってまいります。
・TCFDに基づく情報開示(2024年6月)
(PDF 2.1MB)
当社グループは、2022年4月から2025年3月までの3年間を対象とする第13次中期経営計画（注2）において、 事業戦略とサステナビリティ戦略の統合を更に深化させていく方針です。 サステナビリティ戦略は、8項目のマテリアリティを軸に展開を図っています。 そのマテリアリティの1つとして、「地球環境の保全・脱炭素社会の実現への貢献」を掲げており、2050ありたい姿 「世界のエレクトロニクス市場に高く評価される脱炭素社会のリーディングカンパニー」実現に向けて、温室効果ガス排出量 削減施策に取り組むなど、脱炭素社会への移行に貢献をしながら事業成長を目指しています。 当社グループにおいては、気候変動に伴う移行リスク・物理リスクはあるものの、当社グループの事業領域にとって は、主力事業における市場機会拡大の恩恵が受けられるものと認識しており、より大きな事業推進力となると考えています。その機会を捉え、持続的な成長を実現するために、気候変動の与える事業への影響、機会とリスクをTCFD の提言に基づき、シナリオ分析を行い、その結果を事業戦略やリスクマネジメントに反映させてまいります。
当社グループとしましては、今後も気候変動に係る状況を的確にとらえ、より精緻な分析を継続して実施し、情報 開示の質と量の向上を図ってまいります。
・TCFDに基づく情報開示(2024年6月)
注1）TCFD：Task Force on Climate-related Financial Disclosures
注2）第13次中期経営計画：https://www.tamura-ss.co.jp/jp/finance/report/sonota.html
注2）第13次中期経営計画：https://www.tamura-ss.co.jp/jp/finance/report/sonota.html
